AD-AS分析は「物価」を主役にした枠組み

IS-LM分析は物価を一定と置いて、利子率と国民所得を決める枠組みでした。しかし現実の政策論議では「物価が上がったのか、生産が増えたのか」がまさに焦点になります。そこで縦軸を物価水準(P)、横軸を**国民所得(Y)**に取り替えたのがAD-AS分析です。

  • AD曲線(総需要曲線):各物価水準のもとで、財市場と貨幣市場を同時に均衡させる国民所得の組合せ
  • AS曲線(総供給曲線):各物価水準のもとで、企業が供給しようとする生産量

2本の交点が、物価水準と国民所得を同時に決めます。試験では「どちらの曲線が、どちらに動くか」を問う形式がほとんどなので、シフト要因を方向つきで覚えることが得点に直結します。

AD曲線が右下がりになる理由

AD曲線はIS-LM分析から導かれます。物価が下落すると、名目貨幣供給が一定でも実質貨幣供給(M/P)が増えるため、LM曲線が右へシフトし、利子率が下がって投資が増え、国民所得が増加します。つまり「物価が下がる→所得が増える」ので右下がりになります。

このほか、物価下落によって資産の実質価値が高まり消費が増える**ピグー効果(実質残高効果)**も、右下がりを補強する理由として問われます。

AD曲線をシフトさせる要因 方向
政府支出の増加・減税(拡張的財政政策) 右へ
マネーサプライの増加(金融緩和) 右へ
消費・投資意欲の高まり、輸出の増加 右へ
緊縮財政、金融引締め、輸入の増加 左へ

ポイントは、財政政策も金融政策もAD曲線を動かすという点です。両者は「どちらの曲線を動かすか」では区別できず、後で述べる効果の出方(物価か生産か)で違いを見ます。

AS曲線の3つの形状

AS曲線は学派によって形状が違い、ここが得点差のつく箇所です。

領域 形状 前提 政策の効き方
ケインズ派(極端) 水平 大量の失業があり、名目賃金が下方硬直的 所得だけ増え、物価は動かない
一般的な短期 右上がり 名目賃金の調整が遅れる 物価も所得も増える
古典派(長期) 垂直 価格・賃金が完全に伸縮的、完全雇用が成立 物価だけ上がり、所得は増えない

垂直部分での「総需要拡大は物価を上げるだけ」という結論が、いわゆる**古典派の二分法(貨幣の中立性)**です。逆に水平部分では、需要を増やせばそのぶん生産が増えます。ケインズ的な財政出動の主張はこの領域を想定しています。

短期の右上がり部分では、AD曲線の右シフトによって物価と所得の両方が増えます。試験でよく問われるのは「AS曲線が急な(垂直に近い)ほど、総需要拡大の所得押上げ効果は小さく、物価上昇が大きくなる」という関係です。

供給ショックとスタグフレーション

AS曲線を動かすのは需要側とは別の要因です。

AS曲線をシフトさせる要因 方向
原油・原材料価格の高騰、名目賃金の上昇 左上へ(負の供給ショック)
技術進歩、生産性向上、資源価格の下落 右下へ(正の供給ショック)
労働人口・資本ストックの増加 右へ(長期AS=潜在GDPの拡大)

原油高のような負の供給ショックが起きると、AS曲線が左上にシフトします。その結果、均衡点は「物価は上昇、所得は減少」という方向に動きます。これがスタグフレーション(stagnation+inflation、不況とインフレの同時進行)です。

スタグフレーションが政策的に厄介なのは、AD曲線をどちらに動かしても片方しか直せないからです。総需要を拡大すれば所得は戻りますが物価はさらに上がり、総需要を抑制すれば物価は落ち着きますが不況が深まります。だからこそ処方箋は「生産性向上によってAS曲線自体を右に戻す」という供給側の対策になる、という筋道で理解しておきましょう。

解答の手順

  1. 設問の政策・ショックがAD側かAS側かを判定する(財政・金融・消費投資=AD、原材料・賃金・技術=AS)。
  2. シフトの方向を決める。
  3. AS曲線の形状を確認する(垂直なら所得は動かない)。
  4. 新しい交点で、物価と所得がそれぞれどう変わったかを読む。

この4ステップを固定すると、初見のグラフ問題でも迷いません。特に3を飛ばして「拡張的財政政策だから所得増加」と即断すると、古典派の垂直ASを前提にした問題で失点します。「まずAS曲線の形を見る」を癖にしてください。